雲林県

台湾省 雲林県
別称: -
時計回りに上から: 西螺大橋、行啓記念館、旧二崙派出所、斗南駅駅舎、草嶺、北港朝天宮
地理
位置 北緯23°
東経120°
面積: 1,290.8326 km²
各種表記
繁体字: 雲林
日本語読み: うんりん
拼音: Yúnlín
通用拼音: Yúnlín
ウェード式: Yün²-lin²
注音符号: ㄩㄣˊㄌ一ㄣˊ
片仮名転写: ユンリン
台湾語: Hûn-lîm
客家語: Yùn-lìm
行政
雲林県旗
雲林県章
雲林県旗
雲林県旗
雲林県徽
雲林県徽
行政区分:
上位行政区画: 台湾省
下位行政区画: 1514
雲林県長: 張麗善(中国国民党
公式サイト: 雲林県政府
情報
総人口: 681,834[1] 人(2019年10月)
世帯数: 242,050[1] 戸(2019年10月)
郵便番号: 630~655
市外局番: 05
雲林県の木: 樟樹
雲林県の花: 蝴蝶蘭
雲林県の鳥: 台湾藍鵲
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雲林県(ユンリン/うんりん-けん)は台湾の中部に位置する県。県政府(日本の県庁に相当する。)所在地は斗六市

地理

彰化県南投県嘉義県と隣接する(北緯23° 東経120°)。

地域

年表

  • 1945年 - 中華民国政府が台湾を接収し、台南州が台南県に改称。
  • 1946年1月23日 - 土庫鎮の一部が分立し、褒忠郷が発足。
  • 1946年8月 - 斗六鎮の一部が分立し、林内郷が発足。
  • 1946年9月22日 - 海口郷の一部が分立し、東勢郷が発足。海口郷が台西郷に改称。
  • 1946年10月 - 崙背郷の一部が分立し、麦寮郷が発足。
  • 1950年 - 行政区域調整が実施され、台南県は台南、嘉義、雲林の3県に分割された。台南県斗六区(2鎮4郷)・台南県虎尾区(3鎮6郷)・台南県北港区(1鎮4郷)が合併し、区制が廃止され、雲林県を設置。雲林県は6鎮14郷を管轄するようになり、県庁も斗六鎮に移された。
  • 1981年 - 斗六鎮は鎮より県轄市に昇格し、斗六市に改称。6鎮14郷を1市5鎮14郷に統合。

歴代県長

詳細は「雲林県長」を参照

教育

大学

  • 国立雲林科技大学
  • 国立虎尾科技大学
  • 中国医薬大学北港キャンパス
  • 環球科技大学

技術学院

高中・高職以下の教育機関については下記行政区分項目を参照。

交通

台湾高速鉄道

台湾鉄路管理局西部幹線 (縦貫線)

バス

雲林県市区公車(斗六市バス)
公路客運、国道客運

特産品

その他県内一部地域でマスクメロンが有名である。

観光地

  • 剣湖山世界
  • 古坑草嶺風景区
  • 樟湖風景区
  • 北港朝天宮 - 台湾における媽祖廟の総廟
  • 北港天空之橋女児橋
  • 雲林故事館(旧虎尾郡郡守官邸)
  • 虎尾布袋戲館(旧虎尾郡役所)
  • 蜜蜂故事館
  • 興隆毛巾観光工廠
  • 西螺大橋
  • 持法媽祖廟
  • 西螺老街
  • 太平街道
  • 虎尾糖廠
  • 土石流教學園区
  • 林内湖本生態村
  • 外傘頂洲
  • 北港観光大橋
  • 籽公園(しこうえん)

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b 中華民國內政部戶政司 (2018年5月1日). “中華民國 內政部戶政司 全球資訊網”. 中華民國內政部戶政司. 2019年11月14日閲覧。

関連項目

外部リンク

プロジェクト 台湾の行政区分
  • 雲林県政府
台湾地区行政区画
1955年2 - 現在)
6直轄市
2省(虚省化3
台湾
3市
11県
福建
2県
大陸地区を含む全領域(中国語版)行政区画4
1912年 - 2005年5
14直轄市
  • 南京(中国語版)
  • 漢口
  • 広州
  • 重慶(中国語版)
  • 瀋陽(中国語版)
  • 上海(中国語版)
  • 西安(中国語版)
  • 大連(中国語版)
  • 青島(中国語版)
  • 天津(中国語版)
  • 哈爾浜(中国語版)
  • 北平
  • 台北6
  • 高雄6
35省
華中七省
  • 安徽
  • 江西
  • 江蘇
  • 湖南
  • 湖北
  • 浙江
  • 四川
華南六省
華北六省
  • 河南
  • 河北
  • 甘粛
  • 陝西
  • 山西
  • 山東
塞北四省(中国語版)
東北九省九省案(中国語版)
西部三省(中国語版)
1特別行政区
2地方(中国語版)

各行政区画が属する区域についてはTemplate:中国地理大区を参照のこと。

1 北京政府、または国民政府・中華民国政府が中央政府機構を1年以上設置した実績のある都市。なお、1925年 - 1928年は北京政府と国民政府の並立期間。

2 国共内戦大陳島撤退作戦)にともない中華民国政府の実効支配地域が変更された最後の年。

3 行政改革によって行政機関としての機能は2018年までに消滅。ただし、中華民国憲法中華民国憲法増修條文の上では廃止されていない。

4 この行の記載は、行政院新聞局が2005年に刊行した「中華民國九十四年年鑑」に基づく。

5 「中華民國九十四年年鑑」が刊行された年。これ以降、中華民国政府は大陸地区の範囲・行政区分に関する公告を発表していない。

6 全域が台湾地区に属する。

7 金馬地区が台湾地区に、それ以外の地区が大陸地区に属する。

8 モンゴル独立を承認したため、1946年に廃止。その後モンゴルの独立承認を取り消したため、1953年に復活(詳細は台蒙関係を参照)。