金沢大学

曖昧さ回避 私立大学の「金沢学院大学」とは異なります。
金沢大学
角間キャンパス中地区の本部棟
（2014年11月）
地図
金沢大学の位置（石川県内）
金沢大学
金沢大学 (石川県)
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金沢大学の位置（日本内）
金沢大学
金沢大学 (日本)
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大学設置 1949年
創立 1862年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人金沢大学
本部所在地 石川県金沢市角間町ヌ7番地
北緯36度32分45.7秒 東経136度42分31秒 / 北緯36.546028度 東経136.70861度 / 36.546028; 136.70861座標: 北緯36度32分45.7秒 東経136度42分31秒 / 北緯36.546028度 東経136.70861度 / 36.546028; 136.70861
学生数 10,127
キャンパス 角間（金沢市角間町）
宝町（金沢市宝町）
鶴間（金沢市小立野）
平和町（金沢市平和町）
東兼六（金沢市東兼六町）
辰口（石川県能美市）
学部 人間社会学域
理工学域
医薬保健学域
融合学域
研究科 人間社会環境研究科
自然科学研究科
医薬保健学総合研究科
教職実践研究科（教職大学院）
法学研究科（法科大学院）
先進予防医学研究科
新学術創成研究科
連合大学院 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科
ウェブサイト www.kanazawa-u.ac.jp ウィキデータを編集
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金沢大学（かなざわ だいがく、英語: Kanazawa University）は、石川県金沢市角間町ヌ7番地に本部を置く日本の国立大学である。1862年創立、1949年大学設置。大学の略称は金大（きんだい）[1][注釈 1]。旧官立大学、旧六医科大学の一つ。

概観

大学全体

金沢大学は、旧制の金沢医科大学、第四高等学校、金沢高等師範学校、石川師範学校、金沢高等工業学校を主な母体として設立された、本州日本海側を代表する大学である。現在、4学域20学類8研究科を設置している。

2004年4月に「地域と世界に開かれた教育重視の研究大学」という位置づけをもって改革に取り組むとして、金沢大学憲章を制定した。憲章は、教育、研究、社会貢献、運営の各分野からそれぞれ2項目、計8項目からなる。

教育および研究

2008年4月に、それまで設置されていた8学部を3学域16学類へ改組した。

2021年4月に、4番目の学域として融合学域を設置した。

沿革

（沿革節の主要な出典は公式サイト[2]）

略歴

金沢大学は、1949年の学制改革の際に金沢市所在の旧制諸学校を包括して、同年5月31日、国立学校設置法公布によって金沢大学が正式に設置され、新制大学として誕生した。同日付で、大野清（文部省）に初代事務局長が発令され、事務組織の整備も進められた。同年、初代学長として戸田正三（京大名誉教授）が就任した。

現在の新制金沢大学に包括された教育機関の一つである旧制金沢医科大学（現存する私立の金沢医科大学とは別）は、その起源を1862年に黒川良安によって創設された加賀藩金沢彦三種痘所としている。本項ではこの経緯から、大学の創立年を1862年、設置年を新制大学が誕生した1949年としている。

教育学部の前身の一つである石川県女子師範学校は地方女子師範としては日本最古である。 第四高等学校の起源の一つは、寛政4年（1792年）に第11代加賀藩主前田治脩により設立された藩校「明倫堂」（総合大学的性格を持つ文学校）まで遡ることができる。開校に先立ち旧加賀藩主前田家が7万8千円を寄附した。

また、新制国立大学の中では、旧制の官立単科大学、ナンバースクールの官立高等学校、高等師範学校、高等工業学校を前身校に併せ持つ唯一の大学である[注釈 2]。

金沢城址にあった旧丸の内キャンパスは、城内キャンパスとも呼ばれた世界的にも珍しい城郭内のキャンパスであり、大学本部の他、教養部、法文学部（1980年以降は法、経済、文学部）、教育学部、理学部、サークル棟等が置かれた。旧加賀藩の三十間長屋を書庫、一部陸軍施設も校舎などに利用していた。歴史と自然が調和したアカデミックな雰囲気溢れる「お城のキャンパス」は学生や教職員はもとより、市民や観光客にも親しまれたが、文化財のため建物の増設が制限されることや手狭になったこともあり、現在は郊外の角間町（角間キャンパス）に移転している。

年表

  • 1947年（昭和22年）
  • 1948年（昭和23年）5月14日 - 設立準備委員会が、新設大学の名称を「金沢大学」と決定[3][5]。
  • 1949年（昭和24年）5月31日 - 金沢医科大学、第四高等学校、金沢高等師範学校、金沢工業専門学校、石川師範学校、石川青年師範学校を母体に金沢大学が発足。法文学部、教育学部、理学部、医学部、薬学部、工学部の6学部を設置[6]。
  • 1950年（昭和25年）3月28日 - 金沢城跡が金沢大学に移管される[3][7]。
  • 1953年（昭和28年）- 金沢城内への移転が完了[3]。
  • 1954年（昭和29年）4月1日 - 工学部工業教員養成課程、工学部工学専攻科、薬学部薬学専攻科、理学部理学専攻科を設置[3][8]。
  • 1955年（昭和30年）7月1日 - 大学院を設置し、医学研究科博士課程を設置[3][8]。
  • 1956年（昭和31年）4月15日 - 医学部附属診療エックス線技師学校が開校[3][9]。
  • 1959年（昭和34年）5月29日 - 開学10周年記念事業として校歌を制定[3][10]。
  • 1961年（昭和36年）4月1日 - 医学部附属癌研究施設を設置[3][11]。
  • 1963年（昭和37年）4月1日 - 大学院理学研究科修士課程を設置[12][13]。
  • 1964年（昭和38年）4月1日 - 大学院薬学研究科修士課程を設置。教育学部附属養護学校を設置[12][14]。
  • 1966年（昭和41年）12月15日 - 城内整備事業が完了[12][15]。
  • 1967年（昭和42年）6月1日 - 結核研究所と医学部附属癌研究施設を統合し、がん研究所を設置[12][16]。
  • 1971年（昭和46年）4月1日 - 大学院法学研究科修士課程を設置[12][17]。
  • 1972年（昭和47年）4月1日 - 大学院文学研究科修士過程を設置[12][18]。
  • 1974年（昭和49年）- 医療技術短期大学部を置く。
  • 1975年（昭和50年）4月1日 - 理学部に低レベル放射能実験施設を設置[12][19]。
  • 1976年（昭和51年）4月1日 - 大学教育開放センターを設置[12][20]。
  • 1979年（昭和54年）11月30日 - 評議会で、総合移転の方針を決定[12][21][22]。
  • 1980年（昭和55年）
    • 4月1日 - 法文学部が文学部、法学部、経済学部に分離改組[23]。
    • 11月17日 - 評議会が移転先を角間地区に決定[12][23]。
  • 1982年（昭和56年）4月1日 - 大学院教育学研究科修士課程を設置[24][25]。
  • 1984年（昭和57年）4月1日 - 大学院経済学研究科修士過程を設置[24][26]。
  • 1985年（昭和58年）4月5日 - 大学院薬学研究科博士課程生命科学専攻を設置[24][27]。
  • 1987年（昭和62年）4月1日 - 大学院自然科学研究科博士課程を設置[24][28]。
  • 1989年（平成元年）8月14日 - 8月31日 - 文学部、法学部、経済学部が角間地区に移転[29]。
  • 1990年（平成2年）
    • 4月1日 - 留学生教育センターを設置[24][29]。
    • 6月7日 - 総合情報処理センターを設置[24][29]。
  • 1991年（平成3年）4月11日 - 教育学部附属教育実践研究指導センターを設置[24][30]。
  • 1992年（平成4年）9月 - 教育学部と理学部が角間地区に移転[31]。
  • 1993年（平成5年）
    • 4月1日 - 大学院社会環境科学研究科博士後期課程を設置[24][31]。
    • 9月 - 教養部が角間地区に移転[24][32]。
  • 1995年（平成7年）
    • 5月31日 - 角間キャンパス総合移転第一期事業が完成[33]。
    • 10月1日 - 金沢大学医療技術短期大学部を廃止し、医学部保健学科を設置[24][33]。
    • 10月31日 - 医学部保健学科を設置[33]
    • 12月9日 - 附属幼稚園・小学校・中学校の新校舎完成式典を挙行[34]。
  • 1996年（平成8年）
    • 4月1日 - 教養部を廃止し、教養教育機構を設置[34]。
    • 5月11日 - 外国語教育研究センターを設置[24][34]。
  • 1997年（平成9年）4月1日 - 大学院理学研究科・工学研究科・薬学研究科を自然科学研究科に統合[35][36]。
  • 2000年（平成12年）4月1日 - 大学院医学系研究科保健学専攻修士課程を設置。大学院医学研究科を大学院医学系研究科に改称[35][37]。
  • 2001年（平成13年）- 医学部附属病院新病棟が完成・移転[35]。
  • 2003年（平成15年）- 学際科学実験センター、総合メディア基盤センター、大学教育開発・支援センターを設置[35]。
  • 2004年（平成16年）- 国立大学法人金沢大学が設立。法科大学院開設[35]。
  • 2005年（平成17年）- 薬学部と工学部が角間地区に移転。
  • 2006年（平成18年）- 薬学部薬学科を6年制に移行（総合薬学科廃止）、4年制学科の創薬科学科を設置。大学院社会環境研究科博士課程、文学・法学・経済学各研究科修士課程を再編統合し、人間社会環境研究科を設置[35]。
  • 2007年（平成19年）- 附属高等学校の全面改修工事が完了。フロンティアサイエンス機構、子供のこころの発達研究センターを設置[35]。
  • 2008年（平成20年）- 全8学部を3学域16学類に改組。アカンサス・スカラシップ制度 (成績優秀者に対する金沢大学独自の給付型奨学金制度)の実施。イノベーション創生センターを設置[35]。
  • 2009年（平成21年）- 大学院教育学研究科修士課程の各専攻を再編統合し、教育実践高度化専攻を設置[35]。
  • 2010年（平成22年）- アカンサス・スカラシップ制度廃止。がん研究所が角間キャンパスに移転[35]。
  • 2011年（平成23年）- がん研究所をがん進展制御研究所に改称[35]。
  • 2012年（平成24年）- 創基150年。フロンティアサイエンス機構とイノベーション創生センターを統合し、先端科学・イノベーション推進機構に改組。大学院医学系研究科を大学院医薬保健学総合研究科に改組[35]。
  • 2016年（平成28年）
    • 2学期制から4学期制に移行。
    • 4月 - 大学院教職実践研究科、大学院先進予防医学研究科を設置[38][39][40]。
  • 2018年（平成30年）
    • 大雪により3044日ぶりに休講を発表。
    • 4月 - 大学院新学術創成研究科を設置[38][41]。
  • 2021年（令和3年）- 融合学域を設置。医薬保健学域に医薬科学類を設置。
  • 2022年（令和4年）
    • 融合学域に観光デザイン学類を設置。
    • 未来創成教育環、統合創成研究環を創設[38]。
  • 2023年（令和5年）- 融合学域にスマート創成科学類を設置。

北陸帝国大学構想

金沢市に北陸帝国大学を設置することは多年にわたる要望であり、明治末以来幾度か帝国議会に建議案が提出され可決されてはいるが、いずれも実現には至らなかった。

1911年（明治44年）1月31日、第27回帝国議会に『北陸帝国大学設立に関する建議案』が戸水寛人らによって提出された。東京、京都、東北、九州に次ぐ北陸帝国大学の設立を望む建議である。建議案は2月4日，議長指名の特別委員9名に付託される。2月6日の「北陸帝国大学設立に関する建議委員会議録」では、戸水は、現在4つの帝大があるが、大学の絶対数が少ない点とその分布状況から北陸に帝大が必要であることを指摘する。これに対し文部大臣小松原英太郎は今は必要がないと回答する。こういった審議のあと委員会では、特に反対意見がないということで「全会一致を以て可決」となる。2月18日には、全会一致で可決したとの委員長報告があり、その報告の通り本会での可決となる。第27回帝国議会の会期中、提出された建議案は80件、うち65件が可決されている。当時の議会では「可決」即ち「実施」ではなかったようである。

1947年（昭和22年）12月4日付『東京新聞』に「官立大学高専の地方移譲、審議を急ぎ近く実現」「旧帝大など十大学は官立に」との見出しで地方移譲構想が報道された。当時の日本は太平洋戦争敗戦で、連合国軍占領下にあった。この構想は連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) 民間情報教育局の提案によるもので、7校の旧帝国大学に北陸・中国・四国の3校の総合大学を加えて、10校を国立総合大学とし、残りの官立高等教育機関を全て地方に移譲するという内容であった。

この構想では，中国・四国地方に加えて、旧帝国大学に準ずる総合大学が金沢に設置される可能性があったことになる。しかし、各地方の教育委員会の水準が大学維持にまで達しない、地方の政治的利権が絡むと大学の自由と自治が損なわれるおそれがある等の理由から（教育刷新委員会第五十回総会、1947年（昭和22年）12月26日）、翌1948年（昭和23年）1月末には地方移譲案は立ち消えとなった。

旧帝大型の国立総合大学設置を目指した運動は、この時期、石川県の他、岡山県、広島県、新潟県等でも展開された[42]。

基礎データ

ウィキメディア・コモンズには、金沢大学に関連するカテゴリがあります。

所在地

（出典：[43]）

象徴

教育および研究

組織

2008年度入学者からの学域・学類構成

（出典：[45]）

  • 人間社会学域
    • 人文学類
      • 2020年度入学者から[46]
        • 心理学プログラム
        • 現代社会・人間学プログラム
        • 考古学・文化資源学プログラム
        • 歴史学プログラム
        • 日本・中国言語文化学プログラム
        • 欧州言語文化学プログラム
        • 言語科学プログラム
      • 2019年度入学者まで[47]
    • 法学類[48]
      • 公共法政策コース
      • 企業関係法コース
      • 総合法学コース
        • 注：コース所属は3年次から
    • 経済学類
      • 2018年度入学生以降[49]
        • エコノミクスコース
        • グローバル・マネジメントコース
          注：コース所属は2年次から
      • 2017年度入学生まで
        • 経済論理・経済政策コース
        • 経営・情報コース
        • 比較社会経済コース
          注：コース所属は3年次から
    • 学校教育学類
      • 2022年度入学生以降[50]
        • 共同教員養成課程
      • 2021年度入学生まで[51]
        • 教育科学コース
        • 教科教育学コース
          • 国語教育専修
          • 社会科教育専修
          • 数学教育専修
          • 理科教育専修
          • 音楽教育専修
          • 美術教育専修
          • 保健体育専修
          • 家政教育専修
          • 英語教育専修
            • 注：コース・専修所属は2年次から
    • 地域創造学類[52]
      • 2022年度入学生から
        • 人と自然の共生プログラム
        • 地域協働プログラム
        • 共生社会プログラム
        • 公共政策プログラム
        • 地域マネジメントプログラム
      • 2021年度入学者まで
        • 福祉マネジメントコース
        • 環境共生コース
        • 地域プランニングコース
        • 観光学・文化継承コース（2018年度入学生以降）[注釈 9]
        • 健康スポーツコース（2017年度入学生まで）
          • 注：コース所属は2年次から
    • 国際学類
      • 2022年度入学生から[53]
        • 国際関係・国際協力系
          • 国際政治プログラム／国際政治Eプログラム
          • 国際経済プログラム／国際政治Eプログラム
        • 地域研究系
          • 英語圏研究プログラム／英語圏研究Eプログラム
          • ヨーロッパ圏研究プログラム
          • アジア・日本研究プログラム
        • インクルーシブ社会構築系
          • グローバルDEIプログラム
          • 日本語教育プログラム
      • 2021年度入学生まで[54]
        • 国際社会コース
        • 日本・日本語教育コース
        • アジアコース
        • 米英コース
        • ヨーロッパコース
          • 注：コース所属は2年次から
  • 理工学域
    • 数物科学類
      • 2021年度入学者から[55]
        • 数学発展プログラム
        • 応用数理発展プログラム
        • 計算科学発展プログラム
        • 物理学発展プログラム
      • 2020年度入学者まで[56]
        • 数学コース
        • 物理学コース
        • 計算科学コース
          • 計算数理プログラム
          • 計算実験プログラム
          • 注：コース所属は2年次から
    • 物質化学類
      • 2021年度入学生から[57]
        • コアプログラム
          • 先端化学コアプログラム
          • 応用化学コアプログラム
        • アドバンストプログラム
          • 先端解析化学プログラム
          • 分子創成化学プログラム
          • ナノ超分子化学プログラム
          • 創エネルギー化学プログラム
          • グリーン・サステイナブルケミストリープログラム
          • マテリアルサイエンスプログラム
      • 2020年度入学生まで[58]
    • 機械工学類
      • 2018年度入学生から[59]
        • 機械創造コース
        • 機械数理コース
        • エネルギー機械コース
      • 2017年度入学生まで
        • 機械システムコース
        • 知能機械コース
        • 人間機械コース
        • エネルギー環境コース
          注：コース所属は2年次から
    • フロンティア工学類（2018年度に設置）[60]
      • 知能ロボティクスプログラム
      • バイオメカトロニクスプログラム
      • マテリアルデザインプログラム
      • 計測制御システムデザインプログラム
      • ヒューマン・エコシステムプログラム
      • ナノセンシングプログラム
    • 電子情報通信学類（2018年度に設置）[61]
      • 電気電子コース
      • 情報通信コース
    • 地球社会基盤学類（2018年度に設置）[62]
      • 地球惑星科学コース
      • 土木防災コース
      • 環境都市コース
    • 生命理工学類（2018年度に設置）[63]
      • 生物科学コース（2022年度に生命システムコースから名称変更）
      • 海洋生物資源コース
      • バイオ工学コース
    • 電子情報学類（2018年度に募集停止）
      • 電気電子コース
      • 情報システムコース
      • 生命情報コース
        • 注：コース所属は2年次から
    • 環境デザイン学類（2018年度に募集停止）
      • 土木建設コース
      • 環境・防災コース
      • 都市デザインコース
        • 注：コース所属は3年次から
    • 自然システム学類（2018年度に募集停止）
      • 生物学コース
      • バイオ工学コース
      • 物質循環工学コース
      • 地球学コース
        • 注：コース所属は2年次から
  • 医薬保健学域
    • 医学類（6年制）
    • 薬学類（6年制）
    • 医薬科学類（2021年度に設置）[64]
      • 生命医科学コース
      • 創薬科学コース
    • 保健学類[65]
    • 創薬科学類（2021年度に募集停止）
  • 融合学域
    • 先導学類（2021年度に設置）[66]
      • 社会循環コアエリア
      • 世界共創コアエリア
      • 科学創発コアエリア
    • 観光デザイン学類（2022年度に設置）[67]
      • 共感デザインコアエリア
      • 関係デザインコアエリア
      • 共創デザインコアエリア
    • スマート創成科学類（2023年度に設置）[68]
      • スマートライフコアエリア
      • スマート産業コアエリア
      • スマート社会コアエリア

2007年度入学者までの学部

大学院

（出典：[69]）

  • 人間社会環境研究科
    • 博士前期課程
      • 人文学専攻[70]
        • 学際総合型プログラム
          認知科学、比較環境倫理学、ヨーロッパ・東アジア文化圏史、比較文学、ジェンダー学、文化資源学
        • 専門深化型プログラム
          哲学、心理学、社会学、地理学、日本史学、東洋史学、西洋史学、考古学、日本語学日本文学、中国語学中国文学、英語学英米文学、ドイツ語学ドイツ文学、フランス語学フランス文学、言語学、文化遺産学、比較文化学、文化人類学
        • 公認心理士養成プログラム（2022年度に設置）
      • 法学・政治学専攻（2020年度に募集停止、法学研究科法学・政治学専攻に改組）[71]
        • 基礎法学プログラム
        • 公法学・社会法学プログラム
        • 民事法学プログラム
        • 政治学プログラム
      • 経済学専攻[72]
        • 経済理論・政策コース
        • 国際社会・経済コース
        • 経営情報コース
      • 地域創造学専攻[73]
        • 地域創造学コース
        • 教育支援開発学コース
      • 国際学専攻[74]
        • 国際関係・地域研究コース
        • 日本語教育・日本文化研究コース
    • 博士後期課程
      • 人間社会環境学専攻
        • 人文学コース[75]
        • 法学・政治学コース[76]
        • 社会経済学コース[77]
      • 2013年度入学生以前
        • 人間文化環境論コース
        • 比較社会制御論コース
        • 比較政治経済論コース
        • 共生社会環境論コース
  • 自然科学研究科
    • 博士前期課程
      • 数物科学専攻[注釈 10][78]
      • 物質化学専攻[注釈 14][79]
      • 機械科学専攻[注釈 17]
        • 2022年度以降[80]
          • 設計生産システムプログラム
          • 先端材料プログラム
          • 応用数理プログラム
          • プロセス革新プログラム
        • 2021年度入学生まで[81]
      • フロンティア工学専攻（2022年度に設置）[82]
        • 知能機械プログラム
        • 人間機械共生プログラム
        • 化学工学プログラム
        • スマート計測制御プログラム
      • 電子情報通信学専攻（2022年度に設置）[83]
      • 地球社会基盤学専攻（2022年度に設置）[84]
        • 地球惑星科学コース
        • 社会基盤工学コース
      • 生命理工学専攻（2022年度に設置）[85]
        • 生物科学コース
        • バイオ工学コース
      • 電子情報科学専攻（2022年度に募集停止）[注釈 20]
      • 環境デザイン学専攻（2022年度に募集停止）[注釈 21]
      • 自然システム学専攻（2022年度に募集停止）[注釈 22]
    • 博士後期課程
      • 数物科学専攻[86]
      • 物質化学専攻[87]
      • 機械科学専攻[88]
      • 電子情報科学専攻[89]
      • 環境デザイン学専攻[90]
      • 自然システム学専攻[91]

専攻科

  • 特殊教育特別専攻科（2008年度より廃止）

別科

  • 養護教諭特別別科

研究域 (教員組織)

（出典：[97]）

  • 人間社会研究域
    人文学系、法学系、経済学経営学系、学校教育系、地域創造学系、国際学系、グローバル文化・社会研究センター
  • 理工研究域
    数物科学系、物質化学系、機械工学系、フロンティア工学系、電子情報通信学系、地球社会基盤学系、生命理工学系、先端宇宙理工学研究センター
  • 医薬保健研究域
    医学系、薬学系、保健学系、AIホスピタル・マクロシグナルダイナミクス研究開発センター、サピエンス進化医学研究センター
  • 融合研究域
    融合科学系

附属機関

（出典：[97][98]）

附属病院
未来創成教育環
国際基幹教育院
  • 総合教育部
  • GS教育系
  • 外国語教育系
統合創成研究環
附置研究所等
  • がん進展制御研究所（CRI）[注釈 41]
  • ナノ生命科学研究所（WPI-NanoLSI）[注釈 42]
  • ナノマテリアル研究所（NanoMaRi）
  • 設計製造技術研究所（ATMI）
  • 高度モビリティ研究所（AD-More）
  • 古代文明・文化資源学研究所
  • 先端観光科学研究所
学内共同教育研究施設
  • 学術メディア創生センター[注釈 43]（2021年に総合メディア基盤センターから改組[99]）
  • 環日本海域環境研究センター[注釈 44]（旧称：自然計測応用研究センター）
    • 低レベル放射能実験施設
    • 尾小屋地下測定施設
    • 臨海実験施設
    • 植物園
  • 疾患モデル総合研究センター[注釈 45]
    • 研究基盤支援施設
    • 実験動物研究施設
    • アイソトープ総合研究施設
    • アイソトープ理工系研究施設
    • 機器分析研究施設
  • 子どものこころの発達研究センター[注釈 46]
  • 先進予防医学研究センター
  • 環境保全センター
  • 未来知実証センター
学内共同利用施設
  • 極低温研究室
  • 資料館
  • 技術支援センター
その他附属施設
  • 保健管理センター
  • グローバル人材育成推進機構（O-GHRD）[100]
  • 新学術創成研究機構（InFiniti）[100]
  • 先端科学・社会創成推進機構（FSSI）[100]
    • インキュベーション施設
    • ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー（VBL）
    • バイオマス・グリーンイノベーションセンター（BGIC）
  • 国際機構
    • スーパーグローバルELPセンター
    • SDGsジオ・エコパーク研究センター
  • ダイバーシティ推進機構
  • 高大接続コア・センター
  • 数学マネジメントセンター
  • 創立五十周年記念館「角間の里」
  • 教職総合支援センター
  • 数理・データサイエンス・AI教育センター
  • 国際交流会館
  • 角間ゲストハウス
  • 金沢大学サテライト・プラザ
  • 能美学舎
  • 東京事務所
  • 医薬保健学域薬学類附属薬用植物園
  • 理工学域能登海洋水産センター（石川県能登町）[注釈 47]
附属図書館
金沢大学附属図書館
Kanazawa University Library
施設情報
事業主体 金沢大学
統計・組織情報
蔵書数 1,932,498冊[101]（2023年3月31日時点）
貸出数 86,711冊[102]（2022年度）
来館者数 468,430人[102]（2022年度）
年運営費 57,918千円（資料費を除く）[103]（2022年度）
館長 杉山 欣也[104]
職員数 44名[104]
公式サイト https://library.kanazawa-u.ac.jp/
地図
地図
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金沢大学附属図書館（かなざわだいがくふぞくとしょかん）は、石川県金沢市にある大学図書館。

金沢大学が運営管理する図書館には、中央図書館、自然科学系図書館、医学図書館、保健学類図書室がある[105]。全館の蔵書数は1,932,498冊で、年間貸出数は86,771冊（2022年度統計）である[106]。

一覧
  • 中央図書館

1989年（平成元年）9月に現在の中央図書館が開館[107]。蔵書数1,253,988冊、年間貸出数51,387冊（2022年度統計）で金沢大学附属図書館の中で最も大きな規模となっている[106]。

  • 自然科学系図書館

2005年（平成17年）4月に開館[107]。蔵書数370,390冊、年間貸出数23,423冊（2022年度統計）となっている[106]。

  • 医学図書館

1970年（昭和45年）6月に開館し、2013年（平成25年）3月にリニューアル開館[108]。蔵書数139,527冊、年間貸出数5,024冊（2022年度統計）となっている[106]。

  • 保健学類図書室

2000年（平成12年）4月に現在の保健学類図書室が開館[109]。蔵書数40,020冊、年間貸出数6,877冊（2022年度統計）となっている[106]。

研究

世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラム（WPIプログラム）

採択1件

  • 2017年
    • ナノ生命科学研究所(WPI-NanoLSI)

21世紀COEプログラム

採択2件

  • 2002年
    • 学際・複合・新領域
    環日本海域の環境計測と長期・短期変動予測（モニタリングネットワークの構築と人為的影響の評価）
  • 2004年
    • 革新的な学術分野
      発達・学習・記憶と障害の革新脳科学の創成

教育

大学による地方創生人材育成教育プログラム構築事業

富山大学、信州大学と連携して、各地元で働く人材を育てる教育プログラム「ENGINE」を実施[110]。

ナノ精密医学・理工学卓越大学院プログラム

文部科学省の「卓越大学院プログラム」に採択。大学院自然科学研究科、医薬保健学総合研究科、先進予防医学研究科、新学術創成研究科の入学者で博士後期課程への進学を希望する者の中から選抜し、博士号授与時の学位記に本プログラムの修了を付記。また、修了者には「NanoLSIアソシエイト」の称号を付与。

大学関係者と組織

大学関係者組織

  • 全学同窓会は金沢大学学友会と称し、2011年（平成23年）11月5日に設立された[111][112]。

大学関係者一覧

施設

キャンパス

（出典：[113][43]）

角間キャンパス

金沢大学の位置（金沢市内）
金沢大学
金沢大学
金沢駅
金沢駅
金沢市における位置
角間キャンパス北地区
角間キャンパス南地区
  • 使用学域
    • 北地区：人間社会学域
    • 中地区：理工学域
    • 南地区：理工学域、医薬保健学域（薬学類・医薬科学類）、融合学域
  • 使用研究科
    • 人間社会環境研究科、自然科学研究科、医薬保健学総合研究科（創薬化学専攻・薬学専攻）、新学術創成研究科、法学研究科、教職実践研究科
  • 使用附属施設
    • 北地区：中央図書館・資料館、古代文明・文化資源学研究所、教職総合支援センター など
    • 中地区：保健管理センター、先端科学・社会共創推進機構、学術メディア創成センター、インキュベーション施設、極低温研究室、疾患モデル総合研究センター、アイソトープ理工系研究施設、スーパーグローバルELPセンター、国際交流会館 など
    • 南地区：自然科学系図書館、ナノマテリアル研究所、高度モビリティ研究所、がん進展制御研究所、環境保全センター、ナノ生命科学研究所、ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー、環日本海域環境研究センター、設計製造技術研究所、技術支援センター、バイオマス・グリーンイノベーションセンター、薬学類附属薬用植物園 など
  • 金沢大学標石（2024年2月）
    金沢大学標石（2024年2月）
  • 金沢大学附属図書館・中央図書館（北地区、2024年2月）
    金沢大学附属図書館・中央図書館（北地区、2024年2月）
  • 人間社会第1講義棟・人間社会1号館（北地区、2024年2月）
    人間社会第1講義棟・人間社会1号館（北地区、2024年2月）
  • 総合教育講義棟（北地区、2024年2月）
    総合教育講義棟（北地区、2024年2月）
  • 自然科学5号館（中地区、2024年2月）
    自然科学5号館（中地区、2024年2月）
  • 本部棟（中地区、2024年2月）
    本部棟（中地区、2024年2月）
  • 自然科学本館入口（南地区、2024年2月）
    自然科学本館入口（南地区、2024年2月）
  • 自然科学1号館（南地区、2024年2月）
    自然科学1号館（南地区、2024年2月）
  • 交通アクセス：金沢駅から北鉄バス金沢大学線で金沢大学自然研前、金沢大学中央、金沢大学バス停下車[114]。また、富山県南砺市から加越能バス南砺〜金沢線で金沢大学中央バス停下車[注釈 48]。
    • 角間キャンパスは金沢市南東部の郊外の山中に位置しており、路線バス利用の場合、JR金沢駅から約40分、市内中心部からでも約30分を所要する。車による通学が認められているのは大学までの直通路線バスがない地域に居住する学生のほか、障害を持つ学生、研究上の必要がある学生などに限られる。
    • 文系学部および旧理学部の校舎は、第四高等学校の校舎に使われていたレンガ色をイメージしている。
    • 総合移転に伴い、門前町の杜の里が開発されており、学生で連日賑わっている。
    • キャンパス内に残る里山ゾーンを活用した角間の里山自然学校が開設され、大学の教育研究活動のみならず、地域住民の様々な学習活動が行われている。
    • また、麻枝准原作、P.A.works制作のテレビアニメ『Angel Beats!』の舞台でもある。

宝町キャンパス

  • 使用学域：医薬保健学域（医学類・医薬科学類）
  • 使用研究科：医薬保健学総合研究科（医科学専攻・医学専攻）、先進予防医学研究科
  • 使用附属施設：附属病院、医学図書館、疾患モデル総合研究センター、子どものこころの発達研究センター、先進予防医学研究センター
  • 交通アクセス：金沢駅から北鉄バス錦町B線ほかで小立野バス停下車徒歩5分[114]。
  • イベント：2006年度から医学展が再開された。

鶴間キャンパス

  • 使用学域：医薬保健学域（保健学類）
  • 使用研究科：医薬保健学総合研究科（保健学専攻）
  • 交通アクセス：金沢駅から北鉄バス錦町B線ほかで小立野バス停下車徒歩5分[114]。

平和町地区

東兼六地区

辰口地区

  • 使用附属施設：能美学舎、環日本海域環境研究センター（低レベル放射能実験施設）

小木地区

  • 使用附属施設：環日本海域環境研究センター（臨海実験施設）

越坂地区

  • 使用附属施設：理工学域能登海洋水産センター

潟端地区

  • 潟端短艇庫

つつじが浜地区

  • 七尾ヨット艇庫

その他

  • 職員宿舎
  • 金沢大学サテライト・プラザ
  • 金沢大学東京事務所

旧キャンパス

仙石町地区

旧制第四高等学校跡地。江戸時代三大御家騒動の一つである加賀騒動の原因となったといわれる大槻伝蔵の屋敷跡地といわれ、四高の前身校である加賀藩校明倫堂があった場所。理学部は1965年の旧丸の内キャンパス移転までは前身である四高本館の建物を用いていた。現在は四高記念文化交流館として保存活用されている。

丸の内キャンパス

1975年当時の丸の内キャンパス。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

第二次世界大戦後、第九師団司令部庁舎は金沢大学本部として、旧歩兵七聯隊兵舎は法文学部と教養部の校舎としてなど、旧軍施設を大学施設へ改築して利用。医学部・薬学部・工学部以外の学部・部局は、全てこの丸の内キャンパスに位置していた。

加賀藩藩政期の建造物で現存する石川門を大学の正門とし、三十間長屋も図書館の書庫の一部として利用された。1960年代に、鉄筋コンクリートの校舎に整備。一部残った軍の施設も引き続き教育学部の校舎やサークル棟等に利用されていた。大まかに言えば角間移転直前の1980年代には、本丸に理学部付属の植物園、二之丸に法学部・経済学部・文学部と図書館、三之丸と鶴之丸に教育学部や大学本部や文化サークル棟、新丸に教養部、理学部、グランド、体育館があった。玉泉院丸に県立体育館があり大学の授業で使用することもあった。校地は多少手狭ではあったが、市の中心部に位置し、歴史、自然、文化が調和した美しいキャンパスであり、石川門の通称の「白門（しろもん）」が、加賀藩上屋敷跡に所在する東京大学の「赤門」に倣って、金沢大学の代名詞として用いられたこともある。

1989年秋に法学部、経済学部、文学部が角間キャンパスへの総合移転の第一陣として移転。続いて1992年秋に教育学部、理学部が、1993年秋に旧教養部、その後大学本部などが移転した。角間キャンパスへの移転後、旧大学施設は一時、石川県立金沢二水高等学校の新築工事中の代替校舎として利用されたが、現在は金沢城公園として整備されている。

旧小立野キャンパス

1975年当時の小立野キャンパス。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

元々は前身の旧制金沢高等工業学校の敷地であり、その後身の工学部があったが、全ての施設が角間キャンパスへと移転している。平和町地区の附属高校が校舎の全面改築工事を実施するため、2006年8月から2007年3月末まで、学校の全機能をこの小立野地区に移行していた。なお、この跡地に金沢美術工芸大学（2023年10月）と石川県立図書館（2022年7月）がそれぞれ移転された。

広坂キャンパス

附属幼稚園、附属小学校、附属中学校が設置されていた。施設の老朽化と狭小さを理由に平和町地区へと移転し、跡地には金沢21世紀美術館が建設された。なお先述の仙石町キャンパス、丸の内キャンパスと合わせ、金沢大学は市内の一等地を全て明け渡したこととなった。

寮

  • 北斗寮（男子寮）
    • 旧制金沢高等師範学校五誓寮をルーツに持つが、1967年6月廃寮となった。
  • 金沢大学 北溟寮（男子寮）
    • 土地は旧制石川師範学校（戦後の一時期は金沢大学教育学部）の校地を引き継ぐ。旧制四高の諸寮も継承していた。2015年4月より新規入寮を中止し、2017年3月末に廃寮となった。のちに寮名は、後述の学生留学生宿舎が継承。
  • 泉学寮（男子寮）
    • 金沢市野町5丁目[115]。土地は旧制金沢医大の寮を継承。1965年築で定員168人[115]。老朽化のため2022年度末で廃止となった[115]。
  • 白梅寮（女子寮）
    • 金沢市泉野町2丁目[115]。旧制女子師範学校の寮の流れを汲む。1964年築で定員140人[115]。老朽化のため2022年度末で廃止となった[115]。
  • 学生留学生宿舎
    • 角間キャンパス内に所在し、グローバル人材を育成することを目的に、外国人留学生と日本人学生が一つのユニット（男女別）で生活する混住寮。計9棟からなる。1〜5棟（通称「先魁」）は2012年運用開始、6〜9棟（通称「北溟」）は2017年運用開始。大浴場はシャワールームとなった。

対外関係

地方自治体との協定

  • 金沢市図書館「図書の相互貸借、文献複写等の相互協力の覚書」（1997年2月24日締結[36]）
  • 石川県立大学、輪島市、珠洲市、穴水町、能登町「地域づくり連携協定」（2007年7月締結[116]）
  • 金沢市「連携協力に関する協定」（2009年3月27日締結[117]）
  • 石川県「包括連携協定」「寄附講座の設置に関する協定」（2009年4月24日締結[118]）
  • 能美市「連携に関する包括協定」（2011年7月26日締結[119]）
  • 小松市「連携に関する包括協定」（2012年1月27日締結[120]）
  • 七尾市「連携に関する包括協定」（2012年5月23日締結[121]）
  • 金沢大学附属図書館、金沢美術工芸大学附属図書館及び金沢市図書館における貸出カードの共通使用に関する覚書（2014年3月25日締結[122][107]）
  • 南砺市「包括連携協定」（2014年12月18日締結[123]）
  • 白山市「包括連携協定」（2015年10月19日締結[124]）
  • 石川県内8大学[注釈 49]・石川県内全自治体[注釈 50]「石川県における学生定着の取組の推進に関する協定」（2016年1月20日締結[125]）
  • 大学院先進予防医学研究科・志賀町「健康づくり推進のための連携協定」（2016年4月9日締結[126]）
  • 能登町「人づくり・海づくり協定」（2016年7月21日締結[127]）
  • 珠洲市「持続可能社会構築に向けた知の拠点づくり協定」（2016年10月22日締結[128]）
  • 志賀町「ふるさとの資源を次代へと引き継ぐまち・ひとづくり協定」（2018年3月20日締結[129]）
  • 羽咋市・日本電気株式会社・国立大学法人金沢大学「『人口減少社会における羽咋市のグランドデザイン』の構築に向けた連携協力に関する協定書」（2019年9月26日締結[130]）
  • 羽咋市「包括連携協定」（2021年2月22日締結[131]）
  • 羽咋市・岩谷産業株式会社・株式会社otta・株式会社アイ・オー・データ機器・国立大学法人金沢大学融合研究域融合科学系交通防災まちづくり研究室「見守りサービスの導入に関する協定」（2022年3月2日締結[132]）
  • 加賀市「包括連携協定」（2023年1月30日締結[133][134]）
  • 中能登町「包括連携協定」（2023年5月30日締結[135][136]）
  • 鳩山町「鳩山町と国立大学法人金沢大学融合研究域の研究交流事業に関する基本協定」（2023年7月6日締結[137]）

他大学との協定

国内大学との協定

国外大学との協定

企業等との協定

  • 独立行政法人日本原子力研究開発機構「原子力分野における大学連携ネットワークに関する協定」（2009年3月27日締結、2015年2月20日再締結[156]）
  • 北陸電力「産学連携の推進に関する協定」（2012年2月10日締結[157]）
  • PFU「産学連携に関する包括協定書」（2015年2月18日締結[158]）
  • YKK「男女共同参画の推進に関する協定」（2016年11月24日締結[159]）
  • 金沢大学先端科学・イノベーション推進機構・日本政策金融公庫金沢支店「産学連携の協力推進に関する覚書」（2017年1月31日締結[160]）
  • JICA「包括連携協定」（2017年3月21日締結、2022年2月24日更新[161])
  • のうか不動産「業務提携契約」（2017年4月5日締結[162]）
  • 社会福祉法人佛子園 「包括連携協定」（2017年4月24日締結[163]）
  • 国立研究開発法人産業技術総合研究所「エネルギー・環境分野に関する包括的連携研究協定」（2017年7月26日締結[164]）
  • トヨタ紡織「産学連携の包括的推進に関する協定」（2018年3月1日締結[165]）
  • ダイセル「包括連携協定」（2018年7月30日締結[166]）
  • NEXCO中日本金沢支社「産学連携の包括的推進に関する協定」（2019年2月28日締結[167]）
  • DMM.com「国立大学法人金沢大学と合同会社DMM.comとの地方創生に資するアントレプレナーシップ教育推進に関する連携協定」（2019年11月19日締結[168]）
  • 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構「起業家支援に関する相互協力の覚書」（2019年11月20日締結[169]）
  • 中小企業基盤整備機構北陸本部「包括的連携協定」（2021年3月16日締結[170]）
  • 株式会社アクトリー「産学連携の包括的推進に関する協定」（2021年4月23日締結[171][172]）
  • NHK「包括連携協定」（2023年8月7日締結[173][174]）
  • Now Do株式会社「連携協定」（2023年10月4日締結[175]）
  • 金沢大学融合学域・石川県情報システム工業会「連携協力に関する協定」（2024年1月26日締結[176][177]）

企業との研究協力

附属学校

人間社会学域学校教育学類附属機関

ラジオ番組

2012年8月5日からエフエム石川において、大学の広報番組である『金沢大学 Radio Campus』（かなざわだいがく レディオ キャンパス）が放送されていた[181][182]。当初は金沢大学の創基150年を記念した事業の広報が目的[181]であったが、事業が終了した2013年以降も大学の事業や学生生活などを伝えていた。番組では、金沢大学の学生が携わる「金沢大学放送局[183]」が番組制作に関わっており[181]、金沢大学の卒業生で元エフエム石川アナウンサー（パーソナリティ）の松岡理恵も不定期で出演していた。2019年3月31日をもって放送を終えた[184]。

金沢大学にまつわる事件

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 「金大」は、『国立大学法人金沢大学文書処理規程』において定める、発送文書に付すべき文書記号としても用いられている。
  2. ^ ただし、名古屋大学は、旧制帝国大学（名古屋帝国大学）、ナンバースクールの旧制官立高等学校（第八高等学校）、高等師範学校（岡崎高等師範学校）を前身とする。
  3. ^ 山崎豊子原作『白い巨塔』など
  4. ^ 金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、心理学がある。
  5. ^ 金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、社会学、地理学、哲学・人間学がある。
  6. ^ 金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、フィールド文化学がある。また、特別プログラムに考古学がある。
  7. ^ 金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、日本史学、東洋史学、西洋史学がある。また、特別プログラムに考古学がある。
  8. ^ 金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、日本語学日本文学、中国語学中国文学、英語学英米文学、ドイツ語学ドイツ文学、フランス語学フランス文学、言語学がある。また、特別プログラムとして言語認知科学、比較文学がある。
  9. ^ 融合学域観光デザイン学類として発展的改組。
  10. ^ 2016入学生用の博士後期課程の学生募集要項 によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、代数学、幾何学、解析学、場の理論・素粒子物理学、低温物理学、量子物性学、ナノ物理学、実験物理学基礎、プラズマ物理学、非線形物理学、分子物理学、生物物理学、宇宙物理学、基礎計算数理、応用計算数理、シミュレーション科学、マルチメディア科学がある。
  11. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項 によると、教員の研究分野は、代数学、微分幾何学、複素解析学、数理解析学、確率解析学がある。
  12. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、低温物理学、量子物性学、ナノ物理学、実験物理学基礎、プラズマ物理学、非線形物理学、分子物理学、生物物理学、宇宙物理学、テラヘルツ領域物理学、理論物理学/素粒子物理学がある。
  13. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、基礎計算数理、応用計算数理、シミュレーション科学、マルチメディア科学がある。
  14. ^ 2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、有機物質創成、無機・錯体物質創成、生体分子科学、構造物性物理化学、元素・同位体計測化学、地球表層物質動態、界面・分子集合体化学、分子・環境化学、分子情報変換、マクロ分子化学、物質設計化学、光機能材料化学、機能高分子化学、深部地質環境科学（連携講座）、強磁場物性科学（連携講座）、次世代鉄鋼基盤化学（連携講座）がある。
  15. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、無機化学、錯体化学、理論化学、有機化学、生物化学、分析化学、放射化学、核地球化学がある。
  16. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、溶液物性化学、分析・環境化学、高分子合成化学、精密有機合成化学、高分子材料化学、機能材料化学、機能開発化学、分子機能解析化学がある。
  17. ^ 2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、固体材料・光応用計測、マテリアル応用工学、X線材料強度学、トライポロジー、知的計測制御、アドバンスドデザイン、衝撃工学、テキスタイルサイエンス、生産工学、システム基礎数理、熱流体エネルギー工学、設計生産工学、材料応用、知的情報機械システム、バイオメカニクス、知的構造設計、人間適応制御、バイオエンジニアリング、ダイナミックデザイン、マンマシンシステム、知的材料システム、熱エネルギーシステム、流体システム、環境・エネルギープロセス、リサイクル・環境保全、次世代鉄鋼総合科学（連携講座）、先進自動車工学（連携講座）がある。
  18. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、応用数理解析、応用数理構造、応用光物理、流体情報、熱システム、熱機関、プロセッシングテクノロジー、精密加工、材料工学、トライボロジー、強度設計、機械機能、機構設計、航空宇宙システム、計測制御、メカトロニクス、ロボティクスがある。
  19. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、材料加工、材料応用、知的機械システム、知的構造設計、バイオメカニクス、バイオエンジニアリング、人間適応制御、ダイナミックデザイン、マンマシンシステム、知的材料システム、熱エネルギーシステム、流体システム、環境・エネルギープロセス、リサイクル・環境保全がある。
  20. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、博士前期課程においては、教員の研究分野として、電気電子系は、システム制御、ナノ計測工学、オーディオ情報処理、適応システム、適応信号処理、インターフェースデバイス、集積回路工学、VLSIシステム、電波情報工学、通信情報工学、光通信工学、超高周波工学、光電子計測、電子物理、薄膜電子工学、超高速光工学、磁気応用工学、振動発電、環境電力工学がある。情報システム系は、システム制御、ナノ計測工学、オーディオ情報処理、適応システム、適応信号処理、インターフェースデバイス、集積回路工学、VLSIシステム、電波情報工学、通信情報工学、人工知能、計算機ソフトウェア、ネットワーク・並列計算、人間情報処理、バイオインフォマティクス、ゲノム情報工学、映像情報処理、情報セキュリティ、離散力学系、計算数理工学、数理解析、基礎数理、多値情報処理がある。2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、人工知能、計算機ソフトウェア、ネットワーク・並列計算、バイオインフォマティクス、ゲノム情報工学、ナノ計測工学、システム制御、離散力学系、計算数理工学、数理解析、基礎数理、脳型情報処理、オーディオ情報処理、適応システム、信号処理、VLSIシステム、インターフェースデバイス、集積回路工学、電波情報工学、映像情報処理、通信情報工学、情報セキュリティ、光通信工学、超高周波工学、光電子計測、振動発電、環境電力工学、電子物理、回路素子工学、簿膜電子工学（ホームページでは記載なし）、機能性デバイス、新機能集積システム創成（連携講座）、環境エネルギー材料創成（連携講座）、先進組込みシステム技術創成（連携講座）がある。
  21. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、博士前期課程においては、教員の研究分野として、構造設計学、材料学、流域環境水工学、地圏環境学、都市耐震工学、土質力学、都市計画・計画支援システム、都市計画・デザイン、交通まちづくり、都市・交通経済学、都市施設設計学、建築計画・設計、水環境工学、土壌環境工学、大気環境工学、極限環境工学、環境バイオマス工学がある。2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、基盤施設設計学、構造材料学、地象工学、水工学、都市施設計画学、都市施設解析学、防災工学、環境工学、環境触媒（連携講座）、構造物メンテナンス（連携講座）がある。
  22. ^ 2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、発生生物学、分子細胞生物学、分子遺伝学、構造生理学、応答生理学、保健生理学、運動生理学、病態生理学、遺伝子・染色体構築、腫瘍遺伝学、腫瘍分子生物学、細胞機能統御、分子生体応答、免疫炎症制御、腫瘍動態制御、分子病態、シグナル伝達、機能ゲノミクス、生態学、植物多様性学、生理多様性学、地球物理学、同位体・水質地球工学、鉱物学・結晶学、岩石学・火山学、地質学・古生物学、大気環境、自然地理学、高分子物性工学、物質循環制御、バイオプロセス工学、環境反応工学、ストレス応答工学、生物機能工学、超臨界流体物性・利用技術、微粒子工学、エネルギー・物質変換、生物化学工学、海洋地殻進化学（連携講座）がある。
  23. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、植物自然史、生態学、時間生物学、植物生理・生化学、動物・微生物生理化学、遺伝学、発生生物学、環境生理学、分子細胞生物学、バイオイメージング、遺伝子・染色体構築、腫瘍遺伝学、腫瘍分子生物学、細胞機能統御、分子生体応答、免疫炎症制御、腫瘍動態制御、分子病態、シグナル伝達、機能ゲノミクスがある。
  24. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、生理活性物質工学、生物機能性材料、生物機能・化学反応工学がある。
  25. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、生物機能・化学反応工学、化学プロセス工学、高分子材料物性、熱流体・粒子システムがある。
  26. ^ 2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、地球物理学、同位体・水質地球化学、鉱物学・結晶学、岩石学・火山学、地質学・古生物学、水文地形環境学、大気環境学、海洋地殻進化学がある。
  27. ^ 2015年度版の「医薬保健学総合研究科 医学博士課程・修士課程紹介」[1] によると、研究分野には、脳細胞遺伝子学、神経分子標的学、分子遺伝学、機能解剖学、分子神経科学・統合生理学、神経発生学、脳老化・神経病態学、脳情報病態学、視覚科学、感覚運動病態学、脳・脊髄機能制御学、遺伝子改変動物学、組織発達構築学、形態機能病理学、細胞浸潤学、分子細胞病理学、がん局所制御学、集学的治療学、バイオトレーサ診療学、トレーサー情報解析学、再生分子医学、分子移植学、細胞移植学、機能再建学、周術期管理学、分子病態、シグナル伝達、細胞機能統御、免疫炎症制御、分子生体応答、遺伝子・染色体構築、腫瘍遺伝学、腫瘍分子生物学、腫瘍制御、腫瘍動態制御、機能ゲノミクス、腫瘍内科、血管分子生物学、血管分子生理学、血管新生・結合組織代謝学、血液情報統御学、血液情報発信学、臓器機能制御学、血管発生発達病態学、経血管診療学、心肺病態制御学、分子情報薬理学、医薬情報統御学、医療経営学、医療開発システム構築学、細菌感染症制御学、ウイルス感染症制御学、寄生虫感染症制御学、環境生体分子応答学、環境生態医学・公衆衛生学、革新ゲノム情報学、免疫生体防御学、法・社会環境医学、恒常性制御学、包括的代謝学、代謝生理学、細胞代謝栄養学がある。
  28. ^ 大講座、寄附講座、研究分野の構成は、2015年度版の「医薬保健学総合研究科 医学博士課程・修士課程紹介」による。
  29. ^ 2016年度の学生募集要項 [2] によると、研究室には、生体防御応答学、国際保健薬学、臨床薬物情報学、薬物動態学、分子薬物治療学、薬物代謝安全性学、精密分子構築学、遺伝情報制御学、生物有機化学、臨床分析科学、ワクチン・免疫科学、機能性分子合成学、薬理学、分子生薬学、活性相関物理化学、衛生化学、山下研究グループ、内山研究グループがある。
  30. ^ 2016年度の学生募集要項 [3] によると、研究室には、生体防御応答学、精密分子構築学、国際保健薬学、遺伝情報制御学、生物有機化学、臨床分析科学、薬物動態学、分子薬物治療学、ワクチン・免疫科学、薬物代謝安全性学、機能性分子合成学、薬理学、分子生薬学、活性相関物理化学、衛生化学、山下研究グループ、内山研究グループがある。
  31. ^ 領域、講座、研究分野の構成は、2015年版の「医薬保健学総合研究科保健学専攻 博士前期課程案内」[4] による
  32. ^ a b 研究分野には、慢性・創傷看護技術学、高齢者リハビリテーション・精神看護学がある。
  33. ^ 研究分野には、女性・小児環境発達学、助産学、地域・環境保健看護学がある。
  34. ^ a b 研究分野には、機能画像解析学、量子診療技術学がある。
  35. ^ a b 研究分野には、分子生物検査学、腫瘍検査学がある。
  36. ^ a b 研究分野は「障害解析学」のみ。
  37. ^ a b 研究分野は「機能・能力回復学」のみ。
  38. ^ 2016年度の学生募集要項 [5] によると、研究室には、精密分子構築学、遺伝情報制御学、生物有機化学、臨床分析科学、ワクチン・免疫科学、機能性分子合成学、薬理学、分子生薬学、活性相関物理化学、衛生化学、山下研究グループ、内山研究グループ、生体防御応答学、国際保健薬学、薬物動態学、分子薬物治療学、薬物代謝安全性学がある。
  39. ^ 領域、講座、研究分野の構成は、2015年版の「医薬保健学総合研究科保健学専攻 博士後期課程案内」[6] による
  40. ^ 研究分野には、女性・小児環境発達学、地域・環境保健看護学がある。
  41. ^ 金沢大学がん進展制御研究所規程によると、プログラムとして、がん幹細胞研究、がん微小環境研究、がん分子標的探索、がん分子標的医療開発を置いている。
  42. ^ 世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラムにおける採択により設立された。
  43. ^ 学術システム部門、教育メディア部門から構成される。
  44. ^ 金沢大学環日本海域環境研究センター規程によると、領域部門と連携部門がある。領域部門には、大気環境領域、海洋環境領域、陸域環境領域、統合環境領域がある。また、同部門に、実験・実習施設として、低レベル放射能実験施設、尾小屋地下測定施設、臨海実験施設、植物園を置いている。
  45. ^ 研究高度化部門（疾患モデル、疾患解析プローブ・ケミカル、疾患オミクス分野）、実験支援部門（学内共同教育研究施設）から構成される。
  46. ^ 金沢大学子どものこころの発達研究センター規程によると、相互認識機能研究基礎部門、相互認識機能研究臨床部門、コミュニケーション手法開拓部門、Age2部門、社会技術部門、自閉症遺伝子研究部門、地域ネットワーク支援室、「脳の個性研究　基礎部門」「脳の個性研究　臨床部門」「脳の個性研究　心理部門」を置いている。
  47. ^ 金沢大学理工学域能登海洋水産センター設立記念行事を挙行 金沢大学（2019年8月17日閲覧）
  48. ^ 金沢駅〜金沢大学中央間のみでの乗車は不可。
  49. ^ 金沢大学、金沢工業大学、石川県立看護大学、石川県立大学、金沢星稜大学、北陸大学、金沢学院大学、金城大学
  50. ^ 石川県、金沢市、七尾市、小松市、輪島市、珠洲市、加賀市、羽咋市、かほく市、白山市、能美市、野々市市、川北町、津幡町、内灘町、志賀町、宝達志水町、中能登町、穴水町、能登町

出典

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参考文献

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九州大学 | 国際医療福祉大学（福岡保健医療学部） | 純真学園大学 | 久留米大学医学部附属臨床検査専門学校

佐賀県

-

長崎県

九州医学技術専門学校

熊本県
大分県

日本文理大学医療専門学校 | 大分臨床検査技師専門学校

宮崎県
鹿児島県

-

沖縄県
臨床検査技師・臨床検査技師等に関する法律・臨床検査技師学校養成所指定規則・臨床検査技師国家試験・日本臨床衛生検査技師会
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  • 歴
全国保健師教育機関協議会
会員校238校（令和5年5月26日時点）
北海道
東北
ブロック
北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北関東
甲信越
ブロック
群馬
埼玉
新潟
山梨
長野
茨城
栃木
南関東
ブロック
千葉
東京
神奈川
東海
近畿北
ブロック
岐阜
静岡
愛知
三重
滋賀
京都
北陸
近畿南
ブロック
富山
石川
福井
大阪
兵庫
奈良
和歌山
中国
四国
ブロック
島根
岡山
広島
山口
徳島
香川
愛媛
高知
九州
ブロック
福岡
佐賀
長崎
熊本
大分
宮崎
鹿児島
沖縄
保健師・保健師助産師看護師法・保健師国家試験・船舶に乗り組む衛生管理者・受胎調節実地指導員・コ・メディカル
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  • 歴
全国助産師教育協議会
会員校 170校（令和5年6月1日）時点
北海道・
東北地区
19校
専門職
大学院
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
専修学校
関東・
甲信越地区
31校
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
短期大学
専攻科
専修学校
  • マロニエ医療福祉専門学校
  • 高崎市医師会看護専門学校
  • 亀田医療技術専門学校
  • 茨城県立中央看護専門学校
東京地区 17校
大学院
大学専攻科
大学
専修学校
中部地区 24校
大学院
大学専攻科
大学
専修学校
  • 岐阜県立衛生専門学校
  • 静岡県立看護専門学校
  • 静岡市立清水看護専門学校
  • 静岡医療科学専門学校
  • ユマニテク看護助産専門学校
近畿地区 37校
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
短期大学
専攻科
専修学校
  • 洛和会京都厚生学校
  • 聖バルナバ助産師学院
  • 愛仁会看護助産専門学校
  • ベルランド看護助産大学校
  • 兵庫県立総合衛生学院
  • 和歌山県立高等看護学院
中国・四国
地区 17校
大学院
大学専攻科
大学
専修学校
  • 鳥取県立倉吉総合看護専門学校
九州・沖縄
地区 25校
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
専修学校
  • 福岡水巻看護助産学校
  • 遠賀中央看護助産学校
  • 佐賀県医療センター好生館看護学院
  • 熊本看護専門学校
  • 藤華医療技術専門学校
  • 鹿児島医療福祉専門学校
助産師・助産所・助産師国家試験・保健師助産師看護師法・船舶に乗り組む衛生管理者・日本助産師会・国際助産師連盟
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  • 歴
日本教職大学院協会
会員校
国立
  • 北海道教育大学大学院 教育学研究科
  • 弘前大学大学院 教育学研究科
  • 岩手大学大学院 教育学研究科
  • 宮城教育大学大学院 教育学研究科
  • 秋田大学大学院 教育学研究科
  • 山形大学大学院 教育実践研究科
  • 福島大学大学院 人間発達文化研究科
  • 茨城大学大学院 教育学研究科
  • 宇都宮大学大学院 教育学研究科
  • 群馬大学大学院 教育学研究科
  • 埼玉大学大学院 教育学研究科
  • 千葉大学大学院 教育学研究科
  • 東京学芸大学大学院 教育学研究科
  • 横浜国立大学大学院 教育学研究科
  • 新潟大学大学院 教育学研究科
  • 上越教育大学大学院 学校教育研究科
  • 富山大学大学院 教職実践開発研究科
  • 金沢大学大学院 教職実践研究科
  • 福井大学大学院 教育学研究科
  • 山梨大学大学院 教育学研究科
  • 信州大学大学院 教育学研究科
  • 岐阜大学大学院 教育学研究科
  • 静岡大学大学院 教育学研究科
  • 愛知教育大学大学院 教育実践研究科
  • 滋賀大学大学院 教育学研究科
  • 京都教育大学大学院 連合教職実践研究科
  • 大阪教育大学大学院 連合教職実践研究科
  • 兵庫教育大学大学院 学校教育研究科
  • 奈良教育大学大学院 教育学研究科
  • 和歌山大学大学院 教育学研究科
  • 島根大学大学院 教育学研究科
  • 岡山大学大学院 教育学研究科
  • 広島大学大学院 教育学研究科
  • 山口大学大学院 教育学研究科
  • 鳴門教育大学大学院 学校教育研究科
  • 香川大学大学院 教育学研究科
  • 愛媛大学大学院 教育学研究科
  • 福岡教育大学大学院 教育学研究科
  • 佐賀大学大学院 学校教育学研究科
  • 長崎大学大学院 教育学研究科
  • 大分大学大学院 教育学研究科
  • 熊本大学大学院 教育学研究科
  • 宮崎大学大学院 教育学研究科
  • 鹿児島大学大学院 教育学研究科
  • 琉球大学大学院 教育学研究科
私立
  • 聖徳大学大学院 教職研究科
  • 創価大学大学院 教職研究科
  • 玉川大学大学院 教育学研究科
  • 帝京大学大学院 教職研究科
  • 早稲田大学大学院 教職研究科
  • 常葉大学大学院 初等教育高度実践研究科
  • 立命館大学大学院 教職研究科
  • 表
  • 話
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  • 歴
国立大学協会加盟校を掲載
北海道
東北
東京
関東・甲信越
東海・北陸
近畿
中国・四国
九州・沖縄
  • 表
  • 話
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  • 歴
59大学107拠点（令和4年4月1日現在）
☆は国際共同利用・共同研究拠点を表す。
単独拠点
北海道大学
（4拠点）
東北大学
（5拠点）
筑波大学
（3拠点）
  • 計算科学研究センター
  • つくば機能植物イノベーション研究センター
  • ヒューマン・ハイ・パフォーマンス先端研究センター
千葉大学
（2拠点）
東京大学
（8拠点）
金沢大学
（2拠点）
名古屋大学
（3拠点）
京都大学
（13拠点）
大阪大学
（6拠点）
岡山大学
（2拠点）
愛媛大学
（3拠点）
  • 沿岸環境科学研究センター
  • 地球深部ダイナミクス研究センター
  • プロテオサイエンスセンター
九州大学
（3拠点）
長崎大学
（2拠点）
名古屋市立大学
（2拠点）
  • 不育症研究センター
  • 創薬基盤科学研究所
大阪公立大学
（3拠点）
早稲田大学
（2拠点）
他37認定大学
（各1拠点）
ネットワーク
型拠点
学際大規模情報基盤
共同利用・共同研究拠点
物質・デバイス領域
共同研究拠点
生体医歯工学
共同研究拠点
放射線災害・医科学
研究拠点
放射能環境動態
・影響評価ネットワーク
共同研究拠点
触媒科学計測
共同研究拠点
糖鎖生命科学
連携ネットワーク型拠点
関連項目
  • 表
  • 話
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  • 歴
旧官立大学
旧商科（商業）大学

東京商科大学（1920年創立）⇒ 一橋大学　神戸商業大学（1929年創立）⇒ 神戸大学

旧工科（工業）大学

東京工業大学（1929年創立）

旧医科大学

新潟医科大学（1922年創立）⇒ 新潟大学　岡山医科大学（1922年創立）⇒ 岡山大学
千葉医科大学（1923年創立）⇒ 千葉大学　金沢医科大学（1923年創立）⇒ 金沢大学
長崎医科大学（1923年創立）⇒ 長崎大学　熊本医科大学（1929年創立）⇒ 熊本大学

旧文理科大学

東京文理科大学（1929年創立）⇒ 筑波大学　広島文理科大学（1929年創立）⇒ 広島大学

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全般
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  • BnF data
  • ドイツ
  • イスラエル
  • アメリカ
  • 日本
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